1ページでわかるさくら製作所の特長
さくら製作所の特長を1ページでわかりやすくご紹介します
初めは赤ワインと白ワインを別々の温度で管理したいという思いから、
1台で2つの部屋での温度管理が出来るワインセラーを作りました。
さらに0℃の氷温に設定できるセラーを開発し、
現在は日本酒セラーという新たなジャンルにも挑戦しています。
当社は小さなベンチャー企業なので、多額の宣伝広告費を使ったり、
多数の営業スタッフに頼った販売手法を取れません。
それでも独自の商品開発戦略とマーケティングによって、
社員数わずか5名程度の組織ながら年商12億円まで成長してきました。
今後もスピーディな事業拡大を目指し、マーケティング、設計エンジニア、
カスタマーサポート、品質保証の採用を強化していきます。
市場シェア1位だからこそ、製品のみならず様々なサービスを作り、
顧客への貢献で業界をリードしていきたいと考えています。
01PRODUCT DEVELOPMENTお客様のニーズを先読みした製品開発
ワインセラーはニッチな市場のため、消費者の本当のニーズに応えていないメーカーが多いと考えています。たとえば飲食店オーナーは、ワインも日本酒も手軽に1台でまとめて保管したいというニーズに自分たちでも気づいていませんでした。当社はお客様の声を拾うだけでなく、先読みして解決できる製品開発を目指しています。
02TEMPERATURE温度管理性能へのこだわりと飽くなき探求
当社のワインセラーが他社と異なる点は、幅広い温度で管理できることです。1台で様々なお酒を保管できるようにしたのは、多くの「ワイン好き」は「お酒好き」だと気がついたから。特に繊細な日本酒の保管は難しい技術が必要でしたが、その開発に取り組んだおかげでワインの温度管理や熟成機能の向上にも成功しました。
03SATISFACTION顧客満足度と業務効率化の同時実現を目指す
お客様のご意見は、品質保証部が原因究明と根本改善を行うことで「製品品質」「対応品質」の改善に役立てています。その結果、不具合発生比率は年々低下(※)し、ガラスドアにも保証期間を設ける、修理料金を一律化する、出張修理100％を実現する、最短当日の修理手配を行うなど、サービス内容も改良を続けています。
不具合発生率：0.35% 【不具合発生率 = 出荷数 / (修理件数+製品交換件数) ※2022年4月時点 】
DATAデータで見るさくら製作所
7年連続 量販店
販売数量・金額シェア
年間出荷台数
1.5万台突破
創業当時、ワインセラーメーカーが1社で年間に10,000台を販売するのは夢のような目標でした。しかし、現在は年間15,000台以上を販売しています。お客様の意見に耳を傾けて改善を徹底することが、出荷台数を伸ばし続けられている理由です。
販売店数
約300店舗
主要販売店は、大手家電量販店やオンライン通販企業です。厳選された約250〜300店舗に商品を展示して販売しています。個人向けの販売だけでなく、上場している業務用冷蔵庫メーカーを通じて、ホテルやレストランにもご提供しています。
アイテム数
30点
扉の開き違いなどを除き、現在30種類の製品ラインナップで事業展開しています。今後は、小ロット多品種に軸足を置いた製品ラインナップの拡充を考えています。
昨年度売上
11.7億円
当社は創業以来、挑戦と成長を続けてきました。最初の5年間は、認知度向上のため手頃な価格で高機能な製品を提供し、6年目以降は業界トップシェアを維持しつつ、顧客満足を最優先に品質向上に注力しました。これからの5年間は、海外市場展開やハイエンドシリーズ、IoT機能の導入など新たな挑戦を進め、第2の成長期を迎えます。常に進化を続ける当社で、未来を共に創る仲間を募集しています。
複数の特許技術
・Bank Shot
Cooling Technology
・Celler Defrost
Control
特許を取得した独自の技術によって、ワインや日本酒の温度管理ができる製品です。お酒の品質や味わいに大きな効果をもたらすため、プロからも評価されています
日本酒セラーとしての評価
氷温から常温まで
設定できるセラー
－5℃の低温ができる2温度帯セラーは、利き酒師や酒ディプロマからの高評価を獲得しています。
お酒のテイスティングや、イベント参加など、日本酒やワインのお仕事にかかわることとができます。
従業員数
11名
正社員6名の他パートスタッフ3名がいます。社長と役員2名で業務フローの構築、マーケティングや、セールス、製品開発財務戦略を担ってきましたが、これらの業務を任せられる人材を増やしていく予定です。本社以外には、中国に専属スタッフが4名います。倉庫での業務や、修理、コールセンターなどは協力会社に委託しています。
平均年齢
37歳
20代～40代までの社員が活躍中。年齢制限は設けておらず、高度な技術や経験ではなく、他者と協力して仕事ができる能力を大切にしています。今後は30代でマネージャーを目指せる若手の人材を積極的に採用していきたいと考えています。
創業年
2014年
少数経営によるベンチャー企業ながらも、休日出勤や残業がほぼ発生しない労働環境を確保しています。さらに、都市銀行引き受けによる社債発行を実施するなど、強固な財務上の信用基盤を築いた経営を行っています。
月平均残業時間
2時間以下
月の平均残業時間は2時間以下となっています。無用な残業を推奨する文化はありませんが、より今後は社員が主体となって取り組める業務を増やし、やりがいを感じられる組織作りを目指していきます。
有休消化率
80%
有休消化率は80％程度。夏季休暇と年末年始休暇は、計画有休が1日＋公休日3日あり、土日祝合わせて7日～9日の有休をとることができます。それ以外では金曜日や月曜日に有休を使って3～4連休を取る社員が多いです。
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